私は、前院長の池　秀之の後任として病院長に就任しました國崎　主税です。横浜市立大学において40年間　消化器外科医として従事してまいりました。当院は昭和30年3月に船員保険横浜病院として設立され、平成26年4月には 独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）横浜保土ケ谷中央病院として、新たな出発をしました。船員保険病院設立時から数えて私が第8代目の病院長となります。JCHOは、全国に57病院、26介護老人保健施設、5看護専門学校、13地域包括支援センターを有し、5事業（救急医療、災害医療、へき地医療、周産期医療、小児医療）、5疾病（がん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病、精神疾患）、リハビリテーションを中心に、求められる地域医療及び介護を提供することを目的としております。

その理念は、地域住民、行政、関係機構との連携を計り、地域医療の改革を進め、安心して暮らしていける地域づくりに貢献する事にあります。本邦における医療に大きく貢献しているものと考えます。

現在、地域医療を取り巻く環境には様々な問題があります。少子高齢化を見据えて策定された「地域医療構想」では、地域の医療需要を考慮して医療機関の院内病棟を機能別に分け、役割分担と連携を推進するという構想が謳われましたが、お互いの利害関係から遅遅として進みません。また、本年からいよいよ開始される「医師の働き方改革」では、時間という言葉のみに囚われ、医療の質についての議論がなされていないように思います。

私は、これまで安全かつ良質な最新の医療を提供する事を目指して様々な取り組みを行ってきました。中でも、益々進むであろう患者さんの高齢化も非常に重要な課題であり、適切な治療はどうあるべきかなども検討してきました。大病院であるから高い水準の医療を提供できるという事ではありません。地域に根差した病院でも、安全かつ良質な医療を提供する事が可能です。これが、まさにJCHOが目指す使命と合致すると考えております。様々な問題に正面から取り組み、解決策を模索しながら、患者さんが求められる医療の提供とその人材育成に粉骨砕身の覚悟で邁進してまいります。

ご指導、ご鞭撻の程、宜しくお願い申し上げます。

令和6年4月1日
病院長　國崎　主税

小高い丘の上の緑豊かな自然に恵まれた当院は、船員保険被保険者等の福祉の増進を図ることを目的として、昭和３０年に開設されました。以来、一般の方々にも広く利用され親しまれてまいりました。

現在では、人間ドック・生活習慣病健診等、疾病の予防から、治療・リハビリテーションに至るまで、一貫した良質な医療を提供することをモットーに、横浜市の夜間二次応需体制（救急医療）への協力や、市の西部（保土ヶ谷・西・旭・戸塚・泉・瀬谷区地域）医療圏病診連携等を通して、社会保険の医療機関として地域に 密着し、その責務を果たすとともに、人工透析や各種専門外来の開設、また、ＭＲＩ等最新の医療機器の導入により医療水準の向上にも努め、めまぐるしい医療の変化や多様化する受診者のニーズに対応するため、 積極的に取り組んでいます。

病院の理念

1. 私たちは安心で安全な医療を提供します
2. 私たちは地域医療に貢献します
3. 私たちは信頼される医療人を育成します

基本方針

1. 患者さんの権利と尊厳を守ります
2. 医療の安全を推進します
3. 地域医療連携を推進します
4. 救急医療を遂行します
5. 医療に関わる人材教育に力を注ぎます
6. 臨床治験に積極的に参加します

看護の理念

一人ひとりに寄り添い、その人らしさを尊重した温もりのある看護

患者さんの権利と義務について

　患者さんの権利

　当院では【患者の権利に関する WMA リスボン宣言（世界医師会）】の精神に則り、患者さんの権利を十分に守ります。

1. 良質の医療を受ける権利
   差別なく良質で適切な医療を受ける権利
2. 選択の自由の権利
   医療を自由に選択し、また、いかなる治療段階においても、他の医師の意見を求める権利
3. 自己決定の権利
   自分自身に関わる自由な決定を行うための自己決定の権利
   いかなる診断上の手続きないし治療に対しても、 同意を与えるかまたは差し控える権利
   医学研究あるいは医学教育に参加することを拒絶する権利
4. 意識のない患者さん
   患者さんが意識不明かその他の理由で意思を表明できない場合は、法律上の権限を有する代理人から、可能な限りインフォームド・コンセントを得たうえで治療を受ける権利、または法律上の権限を有する代理人がおらず、患者に対する医学的侵襲が緊急に必要とされる場合は、患者の同意があるものとして治療を受ける権利
5. 法的無能力の患者さん
   患者さんが未成年者あるいは法的無能力者の場合、法律上の権限を有する代理人の同意が必要とされるが、患者さんの能力が許す限り意思決定に関与する権利
6. 患者さんの意思に反する処置
   患者さんの意思に反する診断上の処置あるいは治療は、特別に法律が認め、かつ医の倫理の諸原則に合致する場合に例外的な事例としてのみ行われる
7. 情報に対する権利
   患者さんは、いかなる医療上の記録であろうと、そこに記載されている自己の情報を受ける権利を有し、また症状についての医学的事実を含む健康状態に関して十分な説明を受ける権利
8. 守秘義務に対する権利
   患者の健康状態、症状、診断、予後および治療について個人を特定しうるあらゆる情報、ならびにその他個人のすべての情報は、患者の死後も秘密が守られる権利
9. 健康教育を受ける権利
   個人の健康と保健サービスの利用について、情報を与えられたうえでの選択が可能となるような健康教育を受ける権利
10. 尊厳に対する権利
    尊厳とプライバシーを守る権利、苦痛を緩和される権利、人間的な終末期ケアを受ける権利
11. 宗教的支援に対する権利
    信仰する宗教の精神的、道徳的慰問を受けるか受けないかを決める権利

　患者さんの義務とお願い

　医療基本法における患者の義務を含め、医療従事者が患者さんとより良い人間関係を築けるようご協力をお願い致します。

1. 自分自身の受ける医療に関して、自ら主体的に判断・決定する権利があります。この判断をする際に、自らの健康状態、治療内容等について、医療提供者から理解しやすい方法で十分な説明を受けることができ、医療提供者もしくは他の医療提供者からの助言、意見を求めることができます。医療者からの説明が理解できない場合は、納得できるまでお尋ねください。
2. 医療者が安全で適切な医療を提供できるよう、過去の病歴、薬歴、入院歴、家族の病歴、その他現在の健康状態に関係するすべての事項を含む十分な情報を提供するようご協力お願い致します。
3. 治療効果が高まるよう協力するとともに、受診時や療養生活全般、対価の支払い等について当院が定める諸規則を遵守し、他の患者の療養の妨げとなることのないよう努めて下さい。
4. 医療の安全性を高める努力を最大限に行っていますが、あらゆる医療行為は本質的に不確実であり、様々な危険を伴う事、意図せざる結果が生じる可能性をご理解ください。

　子どもの権利

　当院では国連総会で採択された【子どもの権利条約】から、4 つの原則をもとに子どもの権利を守ります。

1. 差別の禁止（差別のないこと）
   すべての子どもは、子ども自身や親の人種や国籍、性、意見、障がい、経済状況などどんな理由でも差別されず、条約の定めるすべての権利が保障されます。
2. 子どもの最善の利益（子どもにとって最もよいこと）
   子どもに関することが決められ、行われる時は、「その子どもにとって最もよいことは何か」を第一に考えます。
   
3. 生命、生存及び発達に対する権利（命を守られ成長できること）
   すべての子どもの命が守られ、もって生まれた能力を十分に伸ばして成長できるよう、医療、教育、生活への支援などを受けることが保障されます。
4. 子どもの意見の尊重（子どもが意味のある参加ができること）
   子どもは自分に関係のある事柄について自由に意見を表すことができ、おとなはその意見を子どもの発達に応じて十分に考慮します。

身体的拘束最小化への取り組み

身体的拘束最小化への取り組み

　当院では、患者さんの尊厳と安全を守る医療の提供を大切にしており、病院全体で身体的拘束最小化に取り組んでいます。

　身体的拘束は、患者さんの身体的・精神的な負担となる可能性があるため、原則として身体的拘束を行わない方針としています。

　やむを得ず身体的拘束が必要と判断される場合には、以下の原則に基づき慎重に検討します。

• 切迫性：患者さんご本人または他の患者さんの生命・安全が危険な状態である
• 非代替性：身体的拘束以外に安全に確保する方法がない
• 一時性：必要最小限の時間に限って実施する

　また、実施する場合は医師・看護師などの多職種で必要性を検討し、定期的に評価を行い、早期解除に努めています。

当院の取り組み

　当院では身体的拘束を減らすために、次のような取り組みを行っています。

• 身体的拘束最小化に関する院内体制の整備
• 定期的な院内ラウンドによる実施状況の確認
• 身体的拘束の実施状況の把握と分析
• 医療スタッフへの教育・研修の実施
• 患者さん一人ひとりの状態に応じたケアの検討

身体的拘束の実施状況

　当院では身体的拘束の実施状況を定期的に確認し、院内で共有することで、身体的拘束の最小化に取り組んでいます。

令和８年４月

病院長　國崎　主税

資料

診療基本方針JCHO横浜保土ケ谷中央病院第4版

R6　歯科口腔外科マニュアル

横浜保土ケ谷中央病院消化器内科診療指針

横浜保土ケ谷中央病院診療科別診療指針（総合診療科）_yao

横浜保土ケ谷中央病院診療科別診療指針（糖尿病・代謝内分泌内科）_250108miyashita

横浜保土ケ谷中央病院診療科別診療指針外科

横浜保土ケ谷中央病院診療科別診療指針眼科

耳鼻咽喉科診療マニュアル

循環器内科診療マニュアル

診療マニュアルＵＲＯ

腎臓内科・透析科診療マニュアル

整形マニュアル改訂

皮膚科診療マニュアル2025

輸血の方針

私たちは皆様との信頼関係を第一に考え、すべての医療の実施にあたり説明と同意（インフォームド・コンセント）に努めておりますが、その中で、宗教的信念などの理由から輸血を拒否される患者さんやご家族がおられます。

基本方針

当院では、相対的無輸血（※1）の方針に基づき、以下のように診療いたします。

• 当院では、患者さまの立場に立った親切で心温まる医療を提供するため、十分な説明と同意に努めております。輸血を行う可能性のある治療の前には、十分な説明をしたうえで、できる限り輸血の同意をいただく努力をいたします。
• すべての手術、出血する可能性のある検査や治療、その他輸血の必要性のある病態においては、輸血の可能性があります。輸血を回避できるように最善の努力をしますが、輸血なしでは生命の維持が困難となった、もしくは予測される場合は、信仰上の理由等により輸血を拒否される患者さまに対しても、輸血を実施しますので、あらかじめご了承下さい。（相対的無輸血の方針（※1））
• 当院では、絶対的無輸血（※2）を求める免責証明書は受け取りません（絶対的無輸血の拒否）。免責証明書が提示されたとしても、当院では上記方針にしたがって対応しますので、信仰上の理由等により輸血を拒否される患者さまに輸血を必要とする治療が行われる可能性がある場合は、治療を行わず転院をお勧めいたします。なお、それらの内容と診療状況等については診療録に記録いたします。
• 救急搬送された場合や、院内での予期しない急変の場合など、時間的余裕がなく、絶対的無輸血に対応する医療機関への転送が不可能で、輸血が救命に必要な時には緊急避難的に輸血をさせていただきます。
• 以上の方針は、患者さまの意識の有無、成人と未成人の別に関わらず適用します。

患者の皆さま、ご家族の皆さまのご理解とご協力をお願い申し上げます。

※1 相対的無輸血：患者さまの意思を尊重して可能な限り無輸血治療に努力するが、輸血以外に救命手段がない事態に至ったときには輸血をするという立場・考え方。

※2 絶対的無輸血：患者さまの意思を尊重し、たとえいかなる事態になっても輸血をしないという立場・考え方。

令和　6年　4月　1日
横浜保土ケ谷中央病院
院長　國崎　主税

施設

患者サポートセンター

• 地域医療機関からの紹介でご来院された患者さんの受付を円滑に行い、地域医療機関と連携した良質な医療を患者さんにご提供致します。
• 入院や通院にともなって起こる患者さんのさまざまなご相談(経済的・介護・生活全般)に、社会福祉の立場から相談援助業務を行っております。
• 訪問看護ステーションとの連携を図り、在宅での介護を必要とする患者さん及びそのご家族が、退院後も安定した療養生活が過ごせるように支援しております。

横浜保土ケ谷中央病院付属訪問看護ステーション

併設の訪問看護ステーションでは、在宅で健康上の問題を抱えながら生活している患者さんに、主治医と連絡をとりながら、定期的に訪問看護師が訪問し、看護・介護の支援を行っております。

設備

主な検査機器